太陽光発電補助金制度
1994年から住宅用太陽光発電システム対して、国から補助金制度が開始され、日本の太陽光発電産業の発展に大きく寄与しました。
（1994年から2005年の間で、累計すると1,340億円の補助金が出ています）当初の目的を達成したために、住宅用の補助金制度は2005年で終了してしまい、がっかりされた方もいらっしゃると思いますが、自治体が太陽光発電に関する補助金制度を実施しています。
現在の国の補助金は、一定水準まで確立された太陽光発電の新技術にかんして、性能や信頼性向上のために実証研究に移っています。
日本の太陽光発電協会では、2001年の普及額を2030年までに2兆円までに拡大させることを目標とし、太陽光発電が将来を担う新しい産業としています。
一方のG8の考え方は、各新エネルギー間のバランスとして分析されたもので、結果は一緒ですが、最初から太陽光発電をベースとした考え方ではありません。
また、EPIAの考え方は、2020年までに10億人のための太陽電池と200万人の雇用とし、このから想像できるように普及を目標に考えています。
それぞれの考え方は少しずれていますが、太陽光発電が大きく伸びると考えている所では共通しています。
全世界で10GWを目指していますが、これを日本だけで考えると、20軒に１軒の割合で太陽光発電を利用していることになります。
世界自然保全基金などは世界的に有名ですが、維持可能性をはかる指数としてエコロジカル・フットプリントが使われ、この指標は地球の生態系は有限だという考えに基づき、経済活動による資源の使われ方が正しいのか不適切であるのかを判断する目的で、1990年から使われています。
これは、現在の生活レベルを維持するために、環境にどれくらいの負荷をかけているかを面積で表したものです。
この数値が大きければ大きいほど、地球が持続していく可能性が低くなる事を意味しています。
2004年に世界自然保全基金が公表した数値は、1.8gha/人以下だと環境を修復でき、それ以上だと持続して行くのは不可能とされています。
それでは皆さん、現在の指数はどれほどのものか予想できますか。
1980年では1.8ghaでしたが、現在では2.2ghaに増加しており、かんきょうの修復が出来ない状態であることが分かると思います。
また日本では、0.8ghaとされているのにかかわらず、4.2ghaと大幅に超えている状況です。
公共や産業用の太陽光発電システムは、デザインも凝っているところもあります。 太陽光発電の設置工事者
太陽光発電のもっとも大きなデメリット、それは初期費用があまりに高額だと言うことです。 太陽光発電はもとが取れるのか？